ある日、何気なくGoogle AdSenseの管理画面を開いたら……ページ上部に真っ赤なアラートが表示されているじゃないですか。
「要ご対応：AdSenseお支払いアカウントをご確認ください」
いや、マジで焦りました。「え、なに、なにかやらかした？」って感じで。（笑）
内容を読んでみると「税務情報を確認するために追加書類が必要です」とのこと。以前マイナンバーカードを提出したはずなのに、それではダメだったんですよ。そんなこと事前に教えてくれよって思いましたけどね。
で、いろいろ調べた結果、税務署で「居住者証明書」というものを発行してもらって、アドセンスに提出することで無事に解決しました！
この記事では、同じ状況で「え、なにこれどうすんの？」ってなっている方に向けて、私が実際にやった手順を全部まとめています。同じ壁にぶつかっている方の参考になれば幸いです。
そもそもなんで居住者証明書が必要なの？
「マイナンバーカード出したのになんでダメなの！？」って最初は思いますよね。私も同じことを思いました。（笑）
ざっくり説明すると、Google AdSenseはアメリカの企業が運営しているサービスなので、日本在住のユーザーにはアメリカで発生した収益に対してアメリカの源泉徴収税（最大30%！）がかかる可能性があるんです。
ただ、日本とアメリカの間には「日米租税条約」というものがあって、日本に住んでいることをちゃんと証明できれば、この税金が軽減・免除されます。
その「日本に住んでいる証明」として必要なのが居住者証明書というわけです。
マイナンバーカードは「あなたが誰かを証明する書類」ですよね。でも居住者証明書は「あなたが日本の税法上の居住者であることを国が証明する書類」なんです。この違いが意外と重要で、アドセンスが求めているのは後者なんですよ。
もし放置してしまうと、デフォルトの税率がそのまま適用されてしまうことがあります。アメリカ側でも課税される可能性があるので、アラートが出たら正直早めに動いた方がいいです。「後でやろう」は禁物です。（笑）
アドセンスのアラート画面、こんな感じで出ます
私の場合、AdSense本体とYouTube向けAdSenseの両方に同時にアラートが出ていて、どちらも対応が必要な状態でした。
アラートをクリックして詳細を確認すると、こんな文面が表示されます。
税務情報を確認するために追加書類が必要です。税務情報が承認されるまでの間は、お客様の税法上の居住国でデフォルトで適用可能な税制が適用されます。
「できるだけ早く提出してください」という旨も書かれています。これを見てちょっと焦りましたね。でも焦りすぎず、一つずつ対応していけば大丈夫です！
ちなみに、両方のアカウントにアラートが出ていても、提出する書類は同じ居住者証明書1枚でOKです。同じ写真を両方に提出すれば大丈夫でした。
居住者証明書って何？どこで取れるの？
居住者証明書、私もはじめて聞いたときは「なにそれ？」ってなりました。（笑）
正式には「租税条約に関する居住者証明書」といって、「あなたが日本の税法上の居住者ですよ」と税務署が公式に証明してくれる書類です。英語名だと「Certificate of Residence for Tax Treaty Purposes」というやつです。
発行してくれるのは最寄りの税務署です。ここ重要です。市区町村の役場ではなく、税務署です！私も最初ちょっと混乱したので念のため。
申請の手順や申請書のPDFは国税庁のウェブサイトに案内があります。
様式は2種類あって「租税条約等の締結国」の方です。
居住者証明書交付請求書・居住者証明書（租税条約等締結国用）（PDF/211KB）
ブログをやっていなければ一生縁がなかったかもしれない書類ですよね。でも手続き自体は難しくないので安心してください。税務署の窓口の方が親切に教えてくれます。
申請書の書き方、ここに注意してください
国税庁のページから申請書のPDFをダウンロードして記入するんですが、いくつか注意ポイントがあります。ここを間違えると後々面倒なことになるので、しっかり確認してください。
① 氏名・住所は日本語と英語の両方で書く
氏名と住所は日本語と英語の両方で記入します。そして絶対に気をつけてほしいのが、アドセンスに登録している住所・氏名と同じ表記にすることです。
書類に書いた情報とアドセンスのアカウント情報が一致しないと「え、これ誰の書類？」ってことになって審査に通らない可能性があります。英語の住所表記がわからない場合は、アドセンスの支払い設定画面に入力されている住所をそのまま参考にするのが一番確実です。
② 提出先の国名は「シンガポール」と書く
「Googleってアメリカの会社じゃないの？」って思いますよね。私も最初そう思って「United States」って書きかけました。（笑）
実は日本向けのAdSense収益はGoogleのシンガポール法人（Google Asia Pacific Pte. Ltd.）を通じて支払われているんです。なので提出先の国名は「シンガポール Singapore」と記入します。これ、知らないとハマるポイントなので要注意です。
③ 対象期間は空欄でOK
対象期間の欄は、特に指定がなければ空欄のままで問題ありません。「何か書かなきゃダメ？」と不安になった場合は、税務署の窓口で確認しながら記入すればOKです。
④ 申請書は必ず2部印刷する！
これ大事なので太字にしておきます。申請書は必ず2部印刷してください！
1部が税務署への提出用、もう1部が返却（証明書として発行）用です。1部しか持っていかないともう1回出直しになるので要注意です。私は事前に調べていたので2部持っていきましたが、これを知らずに行った人は大変だったと思います。（笑）
税務署に行くときに必要なもの
税務署の窓口に持参するものは次の3つです。
- 記入済みの居住者証明書申請書（2部）
- 本人確認書類（運転免許証・マイナンバーカード・パスポートのいずれか1つ）
- 住民票
住民票は最近だとコンビニのマルチコピー機で取れる自治体も多いので、前日にサクッと取っておくとスムーズです。一般的に3ヶ月以内に発行したものが必要なので、古いものが出てきても使えないので注意してください。
窓口で申請書を出すと「作成に少し時間がかかります」と言われることがあります。即日交付の場合もありますが、後日郵送という対応をしてくれる税務署も多いです。急ぎでなければ郵送を選ぶのが楽ですよ。私は郵送を選んで、5日後に自宅に届きました。
ちなみに窓口の方はとても親切でした。「これどう書いたらいいですか？」と聞いたら丁寧に教えてくれたので、わからないことがあっても気軽に聞いてみてください。
アドセンスへの提出手順はこちら
居住者証明書が手元に届いたら、いよいよアドセンスに提出します。書類をスマートフォンで撮影したものでOKです。書類全体がはっきり写っていれば問題ありません。スキャナーがなくてもスマホのカメラで十分です。
提出の手順はシンプルです。
- Google AdSenseにログインして、ページ上部のアラートをクリックする
- 「税務情報を確認する」のリンクをたどる
- 「書類を追加」または「居住者証明書をアップロード」の画面で撮影した画像を選んで送信する
提出すると「審査中」というステータスに変わります。だいたい数日〜1週間くらいかかることが多いです。私は提出してから約1週間後に承認されました。
YouTube向けAdSenseにも同じアラートが出ている場合は、同じ書類の写真を両方のアカウントに提出すればOKです。わざわざ別の書類を用意しなくて大丈夫でした。
承認されたらアラートがきれいに消えます
審査が通ると「承認されました」という通知が届き、あの赤帯のアラートがきれいに消えます。いや、これを見たときはホントに安心しましたよ。（笑）
税務情報のステータスも「承認済み」に変わり、これで日米租税条約の適用も問題なく受けられる状態になります。
もし審査が却下されてしまった場合は、次のポイントを確認してみてください。
- 書類の写真が不鮮明でないか（文字がちゃんと読めるか）
- 提出先の国名がシンガポールになっているか
- 氏名・住所がアドセンスの登録情報と一致しているか
この3点を再確認して、問題があれば申請書を書き直して税務署に再度お願いするしかないです。でも一度やり方がわかれば手順はそんなに難しくないので大丈夫です。
まとめ：アラートが出たら居住者証明書を税務署でもらおう
AdSenseの税務情報アラートへの対応手順を改めてまとめます。
- 国税庁のサイトから居住者証明書の申請書PDFをダウンロードして記入する（2部印刷必須）
- 本人確認書類と住民票を用意して最寄りの税務署へ持参する
- 税務署から居住者証明書が届いたらスマホで撮影する
- アドセンスの管理画面から書類をアップロードして提出する
- 数日〜1週間ほど待って承認されればアラートが消えて完了！
ポイントをまとめると、「マイナンバーカードでは代わりにならない」「申請書に書く住所・氏名はアドセンスの登録情報と一致させる」「提出先の国名はシンガポール」、この3つが特に重要です。
「居住者証明書」という書類、ブログをやっていなければ一生知らなかったかもしれないですよね。でも手続き自体はそんなに難しくないですし、税務署の方も親切に対応してくれます。アラートが出たまま放置するのが一番よくないので、早めに動くことをおすすめします！
同じ状況でどうしたらいいか困っていた方の参考になれば嬉しいです。